【直前確認】1級土木施工管理技士

土工

・RI計器は含水比・第１種建設発生土は礫質土、砂質土

・第2種建設発生土は細粒分混じりの礫・含水比試験は盛土の締固め管理

・圧密試験は圧縮ひずみと粘土層厚の積から最終沈下量を推定する。

・一軸圧縮試験は細粒度の地盤の安定計算

・突固め試験は含水比―乾燥密度曲線
・ブルドーザー：高含水比で鋭敏比の高い土

・タイヤローラー：細粒分を適度に含んだ粒度の良い土、マサ、山砂利。

・ロードローラー：単粒度砕石

・塑性指数＝液性限界―塑性限界

・圧縮指数は粘土層の沈下量の判定指標

・ドラフィカビリティーは自然含水比と液性限界の相対関係

・塑性指数が大きいほど吸水による強度低下化が著しい。

コンクリート
・砂は粘土塊が1.0％以下のものを使用しなければならない
・再生骨材Hは吸水率が3.0%以下でなければならない。
・フライアッシュ　

①ワーカビリティの改善
②単位水量の減少 

③水和熱による温度上昇の低減
④長期強度の増進→初期強度は小さい
⑤乾燥収縮の低減
⑥水密性や化学的浸食に対する抵抗性の改善
⑦アルカシリカ反応の抑制

・シリカフューム

①材料分離
②ブリーディングの抑制
③強度の増加

 ④初期強度が強い　

↑単位水量が増し、乾燥収縮が起こるので減水剤必須。

・膨張剤

①乾燥収縮や硬化収縮等による

　ひび割れ発生の低減
②ケミカルプレスト導入による割れ耐力の向上

・高炉スラグは耐久性の改善とワーカビリティが向上するが、十分な養生温度と湿潤養生期間が必要。アルカシリカ反応の抑制に効果あり。
・暑中コンクリートは日平均気温が25℃を超える時期に施工する。
・JIS適合コンクリート用スラグ骨材
「ガラス質で粒の表面組織が滑らかであるため天然産の細骨材よりも保水性が小さい。」
・微粒分量はコンクリート表面がすり減り作用を受ける場合は3.0%以下、その他の場合は5.0%以下
・安定性損失質量は凍結融解の繰返しに対する骨材の安定性を示す指標。
・多孔質な骨材粒子は密度が小さく、吸水率が大きくなり、乾燥収縮が大きく、耐凍害性は低下する。
・ポゾラン反応とは，コンクリート中でガラス質物質(フライアッシュ，シリカフューム，火山灰等)がセメントの水和反応の進行とともに反応する現象。セメントの水和反応で形成された微小な空隙(水隙)が充填される。
・潜在水硬性は高炉スラグ微粉末。
・石灰粉末は、材料分離やブリィーディングの抑制。
・コンクリの円滑な圧送のために、一定の単位粉体量を確保する。
・高性能AE減水剤の使用時、通常の減水剤より細骨材率を1-2%大きくする。
・高強度のコンクリは振動が伝わりにくいので、締固め時間や間隔を適切にする。
・鉄筋のかぶり部分のコンクリ締固めは型枠バイブ
・再振動を行う時期はコンクリの締固めが可能な範囲でできるだけ遅い時期にする
・単位水量が大きくなると乾燥収縮が増加する。
・打重ね時間間隔、外気温が25℃以下2.5時間　25℃を超える2時間

・コンクリの側圧

①スランプが大きいと流動性が増して大きくなる
②圧縮強度は側圧に関係しない
③打ち上がり速度が速いほど側圧が大きく作用
④温度が高いほど側圧は小さくなる

・セメント生産量　普通70％　高炉20％　フライアッシュ1％
・砕石は砂利と比べてワーカビリティ確保のため単位水量を増加させる。
・焼きなまし鉄線はかぶり内に残さない

基礎工

・リバース工法　表層にスタンドパイプ　地下水位+2ｍ以上の孔内水位によって孔壁を保護しながら、回転ビットを回転させて土砂を切削する。
・切ばりの継ぎ手は座屈防止のため中間杭付近に設置
・直接基礎　浅い支持層　鉛直支持力
・杭基礎　支持杭基礎が基本　根入れ深さは杭径程度とする
・鋼管矢板基礎　打ち込み工法や中堀工法による先端支持
井筒部の下端拘束を地盤により期待する構造　支持層への根入れが必要
・ケーソン基礎　底面支持
・プレボーリング工法ソイルセメント柱　掘削孔内の地盤に根固液、杭周固定液の順に注入
・プレボーリング工法　掘削孔が崩壊する場合はベントナイトを添加した掘削液を使用
・プレボーリング工法　掘削液を掘削ビットの先端から吐出させ、孔内を泥土化して崩落防止
・プレボーリング工法　杭周固定液は杭頭部まで注入し、杭頭部からあふれ出るようにする。
・アースドリル工法　孔内安定液の水位を地下水位以上に保つ。
・リバース工法　コンクリ打設後　スタンドパイプを抜く
・深礎工法　土留め材撤去しない
・控え杭タイロッド式土留め　比較的良質な地盤で浅い掘削に適している
・鋼管杭　外部傷は肉眼によりすべての溶接部を検査（溶接全線を対象）
　　　　　内部傷は放射線透過試験や超音波深傷試験で一定頻度検査
・オールケーシング工法　ケーシングチューブ下端　2ｍ以上下げておく
・中堀杭工法　オーガ引抜き時に土砂を杭先端付近の杭中空部内に若干残しボイリングを防ぐ

構造物

・部材組立の仮締めボルトとドリフトピンの合計数は連結ボルト数の1/3
・トルシア形高力ボルトは全数についてピンテール切断の確認とマーキングによる外観検査を行う
・高力ボルト回転角が過大なものは新しいものに取り換えて締めなおす
・塩化物イオンの侵入（塩害）対策はかぶりによりおこなわれる
・高力ボルトの取付けをトルク法でやる場合は原則ナットを回す。
・溶接後に高力ボルトを締め付ける
・高炉セメントB種はアルカシリカ反応や塩化物イオンの浸透抑制に有効
・アルカリ総量は3.0ｋｇ/㎥以下
・塩害によるコンクリの劣化は鋼材の増設や交換等を含む断面修復工が必要
・電気化学的防食工　鋼材の腐食の進行を停止させる（塩害対策）。
　　　　　　　　　　→除去する工法じゃない
アルカシリカ反応を促進させることがある
・エンドタブ取付け部の部材は大きくしとく
・組立溶接表面部にひび割れがある場合は割れの両端から50ｍｍ以上長めにガウンジング
・中性化はｐHを下げる現象。鋼材がさびてひび割れと剥離がおこる
・シラン系表面含浸材には疎水性のアルキル基が含まれており、吸水防止層を形成して
塩害、凍害、アルカリ骨材反応などの劣化要因からコンクリを守る
・鋼道路橋の溶接　割れ検査は磁粉深傷検査か浸透深傷試験をおこなう。
・内部傷は超音波検査
・外観検査で不合格となったスタッドジベルについて全数ハンマー打撃による曲げ検査を行う。
・外観検査が合格のスタッドジベルの中から1％について抜取り曲げ検査をおこなう
・連続繊維シート工　重ね継手の長さ100ｍｍせん断耐力やじん性の向上目的は200ｍｍ紫外線により劣化する不陸はなおして平たんにする。
・耐候性鋼材　表面に保護錆が形成されるまではさび汁が出るため表面処理をすることがある
・ドライアウト現象　コンクリート中のセメントが未水和のまま残る現象
・貫通ひび割れは内部拘束力による

河川・砂防

・河川堤防　締固め後の仕上がり厚さ30㎝以下にする
・砂防堰堤の基礎　大転石2/3以上が地上にもぐっていると予想される場合は取り除く必要なし

・砂礫基礎0.5ｍ程度は人力掘削（地盤のかく乱防止のため）

・砂礫基礎では2ｍ以上、岩盤基礎では1ｍ以上の掘削がおこなわれる

・軟弱地盤はプラグで置き換える

・コンクリブロックは地すべり地帯で用いられることが多い

・排土工

地すべり頭部を水平に切土

・杭工

地すべり運動ブロックの中央部から 下部のすべり面が水平に近い位置ですべり圧が大きい場所に設置する

・河川掘削

下流から上流に向かっておこなう

・根固め工

河川変化に追随できる屈とう性構造とする敷設天端高は護岸の基礎工天端高と同じにする洪水時の流速で流出しない重さにする
・異形コンクリの積み方

層積み　規則正しくならべる　

　　　　水中での施工・補修が困難
　　　　　　　　　　　　

乱積み　不規則につみあげる

　　　　水深が深い場所での対応が可能

・柔構造樋門　可とう継手は堤体中央部を避けて、継ぎ手は２箇所以上とする
・床固工　　重力式コンクリートを使用
　　　　　　軟弱地盤では枠床固工・ブロック　床固・鋼製床固工を用いる。
　　　　　　縦浸食を防止して河床の安定をはかり、護岸工作物の基礎を保護する
天端高は計画河床高と同一として落差は設けない
・護岸工　　袖部の保護
・水制工　洗堀に対して安定するように頭部を長く、深く渓床の中に掘り入れる
　　　　　縦方向の浸食の防止
・急傾斜　重力式コンクリ　排水方向は適切な勾配にする
・渓流保全工　横工→床固工・帯工（洪水流の乱流や渓床高の変動を抑制するため）
　　　　　　　縦工→護岸工・水制工（側岸浸食防止）
　　　　　　　↑これらを組み合わせる
・河川ブロック張工　間知ブロック　勾配が急な法面や流速の大きいところ　
　　　　　　　　　　平板ブロック　勾配の緩い法面で流速が小さいところ
・地すべり工　アンカー工　地盤とグラウンドとの間の付着長とテンドンとグラウトとの間の付着について比較をおこない長い方を定着長とする
　　　　　　　　　　　　　地すべりの運動方向に対して概ね直角に入れる
・多自然護岸　深目地構造にすることで空隙ができ生物と自然に優しい
・法面のコンクリは出来るだけスランプを小さくし流動化を防止する
・待受擁壁　　足りない場合は背を高くする

舗装
・上層路盤の粒度調整　75μｍふるいの通貨量はできるだけ控えめに
・振動ローラ　早すぎると不陸　遅すぎると過転圧
・路上表層再生工法のリミック方式は敷均し後すぐに転圧をする
・連続鉄筋コンクリート版　コンクリートの敷均しと締固めは１層でおこなう。
・下層路盤　仕上厚さ
粒状路盤20㎝以下　石灰安定処理路盤30㎝以下　セメント安定処理　15㎝-30㎝
・ポーラスアスファルト舗装のタックコートはゴム入りのPKR-Tを使用
・グースアスファルト混合物　鋼床版の基層に使用
・線上打ち換え工法　ひび割れに沿って舗装を打ち換える工法
・軟弱地盤　軽く湿地ブルで締固め　数日養生後にタイヤローラー等で転圧
・仕上げ転圧はタイヤローラーかロードローラーで２回行う
・コンクリ版　敷均し　鉄鋼を用いる場合2層　用いないなら1層　締固めは１層
・コンクリ版カッタ入れ　角欠けが生じない時期でできるだけはやめ
・締固め作業のロードローラー　ASフィニッシャに駆動輪を向ける
・ポーラス　仕上げ転圧　70℃程度　タイヤローラー
・わだち部オーバーレイ　摩耗によってすり減った舗装の修繕　流動わだちは適さない
・軟弱地盤改良は石灰かセメント　良質な土を盛っても意味なし
・石灰安定処理　前日端部はかき混ぜてから施工。
・流動によるわだち掘れ　表層・基層打ち換え工法

法規

火薬関係
・火薬の紛失は警察か海上保安官に届出する
・発破母線は点火器に接続する側を短絡させて置く
　電気雷管の脚線に接続する側は、短絡を防ぐために心線を長短不揃いにする。
・管理建物の屋根外面は金属板・ストレート板・かわら
　内面は板張り　床には鉄類をできるだけ使用しない

河川法関係
・民有地でも現場事務所や仮設工作物置くのに占用必要

港関係
・右舷にみて航行するときは近寄る
・左舷にみて航行するときは遠ざかる
・入港する汽船は、防波堤の外で出航する汽船の進路を避けなければならない
・修繕中の船は港長の指定する場所に停泊する
・工事や作業は港長の許可
・出航も港長の許可

労働関係
・安全届出　ゲージ厚0.3MPa以上　
　　　　　　堤高が150ｍ以上のダム
　　　　　　最大支間1,000ｍ以上のつり橋建設
　　　　　　高さ300ｍの塔の建設

振動規制法関係
・良好な住居関係の保全で都道府県が決めた地域
①午後7時から午前7時までは特定建設だめ
②1日に10時間を超えてもだめ
③連続して6日を超えてはだめ
④75ｄBを境界で超えてはだめ

特定建設作業
　くい打機　（もんけん・圧入を除く）杭抜き機（圧入除く）
鋼球を使用しての工作物破壊
舗装版破砕機を使用する作業（50ｍを超えたら該当しない）
ブレーカーを使用する作業（50ｍ超えたら該当しない）

騒音関係
・バックホウ　80ｋＷ　ブルドーザー40ｋＷ　トラクターショベル70ｋＷ
・アーズオーガーと併用のくい打ち作業は除かれる
・電動機動力の空気圧縮機は該当しない
・200ｋｇのアスファルトプラント
・作業の7日前までに市町村へ
　↑災害のときはこの限りではなく速やかに

作業主任者が必要
・アセチレン溶接装置を用いて行う金属の溶接関係
・コンクリート破砕の作業
・高さ5ｍ以上の足場の組み立て
・掘削面2ｍ以上の地山の掘削
・土留め支保工の取付けと取り外し
・橋梁の上部工でコンクリ造のもの（高さ5ｍ以上のものＯＲ支間30ｍ以上のもの）

測量・契約

TS
・水平角観測、鉛直角観測、距離測定は１視準で同時におこなう
・直角観測は１視準１読定、望遠鏡正、反の観測を１対回とする
・水平角観測の必要回数に合わせて取得された鉛直角観測値、距離測定値はすべて採用し平均値を使用する
・距離測定は1視準２読定をセットとする
・気温、気圧の測定はTS又は測距儀を設置した観測点でおこなう
・気象補正のため、気温、気圧などの気象測定を距離測定の開始直前、終了直後に行う
・デジタルセオライドと光波測距儀を一体化したもので、測角と測距を同時にできる
・データコレクタに取得できる
・Yは東　Xは北
・基準点測量は、既知点に基づき、基準点の位置又は標高を定める作業をいう。
・機械高、気温、気圧は自動で読み取れない
・高低差を算出できる。
・座標値を持つ点を利用・設置できる

レベルと標尺
・どの方向に動かしてもレベルの気泡が円形水準器の中央にくるように調整。
・観測者が視準線を水平にした状態で自動的に票尺目盛りを読み取る。
・自動的に読み取る機能はない

工事用電力設備

・50ｋW未満のものは低圧電流の供給を受ける
・自家用変電設備の位置は、負荷の中心から近い位置を選定
・高圧にて受電は４ｋVで電圧供給を受ける。
・電気設備の容量、最大となる負荷設備容量に対して受電容量不足をきたさないように決定する。
・電線の上を車両その他の物が通過すること等による絶縁被覆の損傷のおそれのない状態で使用すれば通路に使用しても良い

契約

・天災等の発注者、受注者のいずれの責めにも帰することができないものにより生じた損害について、発注者は請負代金の100分の1を超える額を負担しなければならない
・受注者が善良な管理者の注意義務を怠らずに第三者に被害を及ぼしたら発注者が費用を負担する。

施工管理

届出
・型枠支保工3.5ｍ以上は労基に計画の届出
・つり足場、張出し足場以外で高さ10ｍ以上、設置期間に関係なく、開始の30日前までに労基に届出
・ガス溶接作業、圧縮アセチレンガスを40ｋｇ以上貯蔵し使用する場合は所管消防か消防署へ届出

建設機械

・組合せ建設機械は、最小作業能力の建設機械によって決定される。
・組合せ建設機械の選択では、主要機械の能力を最大限に発揮させるため作業体系を並列化し、従作業の施工能力を主作業の施工の能力と同等か幾分高めに設定する。
・建設機械は、最大能率を発揮できるように選定する。
・単独の建設機械又は組み合わされた一群の建設機械の作業能力は、時間当たりの平均作業量で算出する
・タンピングローラー　粘性土の強い土壌
　振動ローラー　　　　粘性の乏しい砂利や砂質土
ロードローラー　　　粘性土の乏しい砂利や砂質土　（高含水比のところは無理）
タイヤローラー　　　空気圧調整→接地圧　バラスト→荷重

工程管理

ガントチャート
・作成が容易　進捗度合いは分かる　作業の所要日数や後期に影響する作業は不明確
　作業完了が100％となるように示されている

斜線式工程表
・トンネル工事などに使用　一定方向の進捗関係

ネットワーク式工程表
・コンピューターを使って経済的な計画立案が可能。
・一つの手戻り作業の発生に伴う全体工程へ影響がわかる。
・最遅の経路（クリティカルパス）で所要時間が決まる
・イベント（結合点）→作業と作業の結合点及び作業の開始、終了を表す〇
・アクティビティ（作業）とは時間を要する作業でアロー（→）で示される

グラフ式工程表
・横軸→工期　縦軸→各作業の出来高
・予定と実績の差が分かりやすい。

横線式工程表（バーチャート）
・横軸→日数　縦軸→部分作業　各作業の所要日数がわかり、漠然と作業関連が分かる（把握はできない）が工期の影響については不明。
・各工種の開始から終了までの所要日数、各工種間の関連が把握できる。

工程管理曲線（バナナ曲線）
・工期の初期→中期→後期　緩→急→緩

日程計画
・実稼働日数が作業可能日数より少ないか等しくなるようにする。
・山積とは、各作業の１日当たりに必要な人数、機械、資材などの量を算出し、作業全体の日々の累計を算出するもの
・山崩しとは、山積の平準化をはかること　契約工期の範囲内で順序や施工時期を変えながら、効率的な配分となるように調整、コストダウンをはかること

品質管理

品質特性
①工程の状態を総合的に表せるもの
②工程に対して処置をとりやすいもの
③選定された品質特性と最終品質との関係が明らかなもの
④構造物の品質に重要な影響を及ぼすもの
⑤測定しやすい特性のもの
⑥早期に結果が得られるもの
⑦できるだけ工程初期に測定できるもの

品質標準
・品質のばらつき度合いを考慮して、余裕をもたせ、施工の過程に応じて試行錯誤を行い、標準を改定していく

作業標準
・過去の実績、経験を踏まえて、工程に異常が発生した場合でも、安定した工程を確保できる作業手順・手法とし、最終工程までを見越した管理が行えるように徹底する。

・品質管理は、品質特性を決めてから品質標準を決めて作業を実施していく。

継手関係

鉄筋の継手
・焼きなまし鉄線　巻く際は必要以上に長くしない。
・手動ガス圧接の資格　圧接作業を行なう鉄筋の種類や鉄筋径によって種別が異なる
・ガス圧接　鉄筋の両端部は鉄筋冷間直角切断機で切断し、圧接作業直前に、両側の圧接端面が直角かつ平滑であることを確認する。

・機械式継手のモルタル充てん継手
施工前に、鉄筋の必要挿入長さを示す挿入マークの位置・長さなどについて、目視または必要に応じて計測により全数確認する。

・フレア溶接　品質が得にくく、非破壊検査も容易でない。

・熱間押抜きガス圧接継ぎ手部
圧接加圧最終工程の終了直後に、赤熱中野ふくらみを鉄筋径の1.2倍程度の直径にせん断刃で押し抜き除去する継手。全数を外観検査する。

・熱間押抜きガス圧接継ぎ手部
圧接面の膨らみ長さ、オバヒによる表面不整形、割れ、へこみなどの外観検査をおこなう。

・ねじ節鉄筋継手
カプラーで接合　鉄筋とカプラーも隙間にグラウト材を注入して固定する継手。全数外観検査。挿入長さは超音波測定検査による抜き取り検査でおこなう。
　カプラー端が挿入マークの所定の位置にあるなどの外観検査をおこなう。ねじ加工されたカプラーで接合する工法。

・モルタル充填継手
異形鉄筋とスリーブの隙間に高強度モルタルを充填する継手。全数を外観検査する。原則として抜取り検査法として、鉄筋の挿入長さの超音波測定検査をおこない、プロセス管理や外観検査が適正におこなわれているかを確認する。

・鉄筋ガス圧縮継手
接合端部を溶かすことなく、赤熱状態でふくらみを作り接合する工法。酸素・アセチレン炎で1200-1300℃。超音波深傷試験では圧接面に不完全接合部等の欠陥が生じている場合に超音波が反射される。

・手動ガス圧接継手
圧接部のずれが規定値を超えた場合は、圧接部を切り取り、再圧接する。
　超音波深傷検査で不合格とされた圧接部は、切り取って再圧接するか。添筋で補強する。
　ふくらみ直径や長さが規定値に満たない場合は、再加熱し、加圧して所定のふくらみに修正する。

コンクリートの検査

コンクリ強度の測定
・小径コアを用いた圧縮強度試験→多用はできない
・テストハンマーでコンクリ表面を打撃し反発度を測定する。
　表層の強度や劣化、品質の推定に使用。
・衝撃弾性波法　コンクリの部材厚、内部の空隙、グラウトの充填状況等の測定対象を特化した方法。
・AE　弾性波AEを受振し、破壊の位置や規模及び進展を経時的に把握する手法。
　強度は関係ない。位置の測定。
・超音波法　コンクリ中を伝播する超音波の特性を測定し、コンクリの品質やひび割れ深さなどを把握する。
・電磁誘導を利用　
電磁誘導法　コンクリ中の鋼材の位置、径、かぶりを非破壊的に調査
　コンクリの含水比と誘電率の関係からコンクリの含水比を測定する方法がある。
　圧縮強度は分からない。
・電波レーダー法　鉄筋の位置が分かる　電磁波で把握
・分極抵抗法　鋼材の腐食速度の推定。　電流の電位変化で判定。
・X線法　鉄筋と空洞を確認。
・自然電磁法　鋼材の腐食推定
・衝撃弾性波法・反発度法・超音波法　圧縮強度、弾性係数などの推定
・赤外線法・超音波法・打音法・衝撃弾性波法　ひび割れの分布
・電磁誘導法・電磁波レーダー法・Ｘ線法　鋼材の位置、径、かぶりの推定
・電気化学的方法　鉄筋の腐食度合い

盛土の品質管理
・品質規定方式→乾燥密度、施工含水比、強度特性、変機特性などで品質を規定
・工法指定方式→締固め機械の種類、敷き均し厚さ、締固め回数などを規定
・品質　RI計器　砂置換　プルフロ
・工法　TS・GNSS
・締固め度　現場と室内の試験から得られた最大乾燥密度から判定する。
・砂置換工法　砂の体積を知ることで湿潤密度を測定する。
・ＲＩ　含水比の測定
・平板載荷　支持力
・密度測定　砂置換法　コアカッター法　ＲＩ

品質管理
・土工　支持力値　平板載荷
・締固め度　現場密度試験
・CBR試験　路盤の強度
・マーシャル安定度試験　As舗装の安定度
・３ｍプロフィルメーター　平たん性
・スランプ試験　ワーカビリティ　スランプ
・圧縮試験　コンクリートの圧縮強度
・ホイールトラッキング試験　耐流動性
・ラベリング試験　耐摩耗性
・砂置換法　路床・路盤の現場密度
・RI　路床・路盤　含水比、密度
・プルフロ　路床・路盤が適切に締め固められているか確認とたわみの確認
　

アルカシリカ反応対策　
①混合セメントＢ種使用
②コンクリート中のアルカリ総量の抑制（3.0ｋｇ/㎡以下）
③区分Ａ「無害」の骨材を使用する

アルカシリカは3キロ以下

コンクリの品質管理
・圧送後の先送りモルタルは、型枠内に打ち込まない・
・沈みひび割れの防止はブリィーディングが概ね終了した段階で仕上げをするとよい。

安全対策

悪天候の定義
①強風：10分間の平均風速が毎秒10ｍ以上の風
②大雨：1回の降雨量が50ｍｍ以上の降雨
③大雪：1回の降雪量が25㎝以上の降雪
④中震以上の地震：震度4以上

安全ネット
・高さ2ｍ以上で措置を講じなければならない
・落下高さ　作業床等とネットの取付位置との垂直距離

明り掘削作業
・地山の掘削及び土留め支保工作業主任者技能講習を修了した者のうちから、作業主任者を選任する
・掘削面の勾配を４５℃以下　又は　高さ2ｍ未満としなければならない

安全衛生委員会
・50人以上の労働者を使用する事業場では安全管理者を選任しなければならない

新規入場者
・十分な知識及び技能を有していると認められる労働者については、教育を省略できる

健康診断が必要
・高圧室内作業及び潜水作業
・水密性を要する構造物で有機溶剤を用いた防水作業に係る業務
・ずい道等工事でじん肺をり患するおそれのある作業

その他
・コンクリポンプの圧送　特別教育が必要
・移動式クレーン　ワイヤーロープ　安全係数6以上

鋼管足場
・外径の違うものを使う場合は色分けなどで分かりやすくする
・単管足場においては地上第一の布は2ｍ以下の位置に設ける
・壁つなぎとして引張材と圧縮材とで構成されている場合、間隔は1ｍ以内とする

粉塵
・毎日1回以上清掃
・半月いない毎に1回　空気中の粉塵濃度を測定しないといけない

安全ネット
・高さ2ｍ以上で設置
・使用開始後1年以内　その後6か月後以内毎に1回、等速引張試験をおこない強度を確認する

酸素欠乏
・マンホールなど酸素及び硫化水素の濃度を測定しなければならない

環境系

水質汚濁対策
・SSが高い数値にあると脱水設備は大型化する
・濁水処理はSSの除去及びセメント粒子の影響によるアルカリ性分の中和が主となる
・ｐHの測定　浸漬型→電極ホルダを開放槽や開渠に設置
　　　　　　　流通型→パイプラインに組み込むタイプ
・水質汚濁処理技術→粒子の沈降・凝集処理・中和処理・脱水処理
・中和処理→炭酸ガス過剰供給してもｐH5.8以下にならず、強酸性になってしまう。

建設リサイクル法
・建設資材ではないので建設リサイクル法の分別解体等・再資源化等の義務付け対象にならない→伐採木・伐根剤・梱包材
・再資源化とかの費用を低減するように努めなければならない

廃棄物の処理及び清掃に関する法律
・排出事業者は、産業廃棄物の運搬又は処分を委託する場合はマニフェストを交付しなければならない
・多量排出業者は都道府県知事によりに関する計画を提出する。
・木くずは管理型最終処分場で処分
・最終処分場の設置　規模に関わらず都道府県の許可必要
・遮断型最終処分場　基準を超える有害物質を含む燃え殻・ばいじん・汚泥を処理できる
・管理型最終処分場　工作物の新築、改築に伴う紙屑・繊維くず・廃油の埋立て処分できる

産業廃棄物の処理（帳簿に記載する内容）
①収集又は運搬年月日
②交付された管理票ごとの管理票交付者の氏名又は名称
③受け入れ先ごとの受け入れ量
④運搬方法及び運搬先ごとの運搬量
⑤積替え又は保管を行う場合には、積み替え先又は保管の場所ごとの搬出量を記載しなければならない

建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律
・元受業者は再資源化が完了したら書面で発注者に報告する。
・正当な理由がある場合を除き、分別解体をしなければならない
・工事着手の7日前までに都道府県知事に届け出る
・特定建設資材　コンクリ・コンクリ及び鉄からなる建設資材・木材・ASCON

廃棄物の排出業者
・廃棄物の取り扱いを下請け人に任せてはいけない
・マニフェスト及び処理実績を整理して記録・保存すること
・運搬受託者は運搬終了後、処分受託者は処分終了後に管理交付者に写しを送付